今回の証言集により、女性職員は家族ケアや安全などの条件さえクリアできれば災害時であっても男性と同等に指導力を発揮できること、状況に合わせた“柔軟性”や周囲の支援をうまく受け入れながら対応していく“受援力”を大いに発揮していたことが分かった。
そのことは、組織の創発性や柔軟な危機対応力を生む素地として、(男女問わず)多様な生活背景や経験をもった人材が活躍できる状況をつくっておくことの重要も示してるように思う。
また、こうした女性職員が平常時・災害時の いずれにおいても活躍できる環境を整えることは、今後ますます増えるであろう育児・介護を担いながら働く男性職員の支援にもつながる。
(証言集に寄せて 減災と男女共同参画 研修推進センター共同代表 浅野幸子さん)